ダイエットと情報共有。(米国編)

 3・31NYタイムス紙面に踊るEhedoraの文字とサプリメントの写真。お、これは、これは、昨年、日本を騒がせた中国製ダイエット健康食品のアメリカ版みたいなものだろうかと、興味をもって、読み進める。
 日本では、昨年7月、ダイエット効果があるとして販売されていた中国製健康食品に、医薬品成分が含有されており、この製品による重篤な肝障害や死亡例が報告された。この報告に反応し、日本全国から同様の症状を訴える人々が続出し、死亡3人を含む671人の被害報告が寄せられた。(H15.3.10 http://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/07/h0719-3.html

 当時、これらの担当者として被害者からの情報を収集していたが、その中に、米国製エフェドラ製品も含まれていた。エフェドラとは、生薬マオウ(麻黄.英名:Ephedra Herb)のことで、英名を省略してエフェドラ(Ephedra)とも呼ばれ鎮咳、解熱、発汗剤として使われる。日本では、医薬品成分であるため、薬事法の対象となり、ダイエット健康食品としては、販売することができない。持ち込まれた製品の多くは、個人輸入を斡旋する業者からの購入だった。


 米国で販売されているエフェドラ製品の多くは、その相乗効果を狙いカフェインと混合配合されている。この配合は、OTC薬においては、法で規制されているものの、サプリメント、いわゆる健康補助食品としては、規制を規制を逃れている。医薬品ではないため、そもそも法の対象ではない、というわけである。(実際には、米国では州に権限の多くが委譲されているので、州によっては、法規制されているところもあります。)
 さて、この日のNYタイムスエフェドラ関連記事は2つ。ひとつは、FDAがこれらのエフェドラ製品をサプリメントではなく、不法麻薬の代替品として提供している会社に対して警告文を送ったというもの。サプリメントとして販売している場合は、警告する根拠がないのだが、それが違う形で提供されているからこそ、これが可能であった。日本においても、中国製健康食品が、当初、成分の確定に時間がかかり、早急な対応のため、不当な標ぼうを指導の根拠にしたのと似ている。国が異なっても、行政担当者がその指導に苦労するところは同じなようだ。

 そして、もうひとつは、これを受けて、現在、米国でどのようにエフェドラ製品が扱われているかを報道している記事だ。
 まず、驚いたのが、そのエフェドラ製品そのものとその会社の本社の写真とが大きく紹介され、エフェドラ製品の安全性を疑問視している記事が展開されているのだ。しかし、エフェドラ製品の安全性については、これは目新しいことではなく、再三にわたり、CNN,Time誌など主要なメディアがとりあげている。米国の消費者は、これらの医薬品情報を常に手に入れられる環境にあるわけだ。


 今回の記事のポイントは、これらがなぜ米国で多量に販売されているかにポイントを置いていた。薬局などで手軽に手に入るサプリメントだが、多くの医者がこの販売において多額の利益を得ているというのである。記事によると開業医の多くがその経営に苦労しており、これらサプリメントの販売に頼らざるをえない背景がある。


 エフェドラ製品が危険なのか、安全なのかを断定することは出来ないが、FDAは117の死亡例を含む1,6000例もの関連情報を入手しており、これらの情報も消費者には提供されている。しかしながら、FDAが規制に踏み切れないのには、その因果関係がはっきりしていないこととに加え、ダイエット業界からの強力なロビー活動によることも否めない。今年2月にマイナーリーグの23歳の野球選手がエフェドラ製品を摂取後、死亡したことが大きく報道されたが、それでもこれらの商品のマーケットは衰えをしらない。

 中国製ダイエット製品の被害者窓口で、体調不調を訴えながらもそれが痩身効果につながりやめられなかったという話を直接聞くことで、その痩身への要求の強さ、そこへ漬け込む市場の経済性を見た。米国では、患者も肥満の治療の一貫としてこれらのサプリメントを、医者の指導のもとで摂取するのであれば、これらを医薬品と同様に考えているのかもしれない。ダイエットに関する人々の感心の強さ、体重制限に関するその強力な欲望がその根底にある。これら死亡例などの情報提供されてさえ、人々は痩身に固執するのである。今年2月に米国におけるサプリメントの法的規制のためのパブリックコメントが始まっている。政府の早急な対応が求められる。