第三回　

　市場で環境問題が解決されない訳〜市場の失敗

 
　『神の見えざる手』
　１８世紀のイギリスの経済学者、アダム・スミスの言葉です。皆が自由に物を作って、皆が自由に取引すれば、自然にバランスがとれて、皆にとって、最適な物の流通バランスが取れる。まるで神が操っているかのようだ、ということを言い表したものです。

　環境経済学の授業のはじめに教授は、こんな冗談を言いました。
「どんな学問でも一言で表現するのは難しい。けど、経済学はどうだろうか？（手でバッテンをしながら）需要曲線と供給曲線。これが経済学。簡単だろ？」つまり、これが、経済学の基礎だというわけです。

　しかし、環境問題は、神の見えざる手により発展してきた経済が生み出した負の産物であるといえます。環境問題については、この神の手が、うまく動いてくれません。

　今回は、需要曲線と供給曲線を用いて、どうして環境問題については、神の手が機能しないのか、前回に引き続きさらに詳しくみることにしましょう。

● 市場（Market）
　市場においては、どのように皆にとって最適な取引ができるのでしょうか。市場とは、売り手と買い手が自由に取引を行う場所のことです。ここでは、自由な競争が行われているので、ひとつの企業で価格を決めることができません。もし、ある企業が、法外に高い値段をつけたとしても、他の企業がもっと安い価格であれば、買い手は安い値段で買うことを選ぶからです。

図１に簡単な市場のモデルを示しました。（クリックすると図が拡大します）

Dと記されたのは、需要曲線（demand curve）です。これは、買い手がどの値段で、どれだけの数量の物を買おうとしているかを示したものです。価格が高いほど、数量が少なくなる傾向があるので、線は右下がりになります。


　Sと記されたのは、供給曲線（supply curve）です。供給者がどの値段で、どれだけの数量の物を市場に供給するかを示したものです。供給曲線は、右上がりです。なぜなら、これは費用に由来するので、生産量が多くなるほど値段は高くなります。

●生産量と価格の決定

　市場のモデルから生産量と価格を見つけることができます。単純化させるために、ひとつの生産物に注目してみましょう。たとえば、車とか、果物、環境経済的には、何かの汚染抑制装置などよいかもしれません。

　最適な生産量がｑだと仮定してみます。供給者が、この量より多い量ｑ１を供給している場合はどんなことが起こるでしょうか。この場合は、生産費用が余分にかかるため、値段は高くなりｐ１となります。

　しかし、買い手は、ｐからｐ１に値段が上がったので、量を減らしｑ２しか購入できないことになります。余分な量（ｑ１−ｑ２）が市場で売れ残ることになります。生産者は、高い費用をかけて生産をする必要がなくなり生産を抑えます。そして、在庫を処分するために、値段を下げざるを得ないでしょう。この状態は、供給量がｑ、価格がｐに下がるまで続きます。

　では、供給量が最適より少ないｑ２だった場合はどうでしょうか。供給者は、少ない生産量なので、値段を安くｐ２にまで下げることができます。値段が下がると、買い手は、もっと多くの量ｑ１を求めることになります。市場では物不足（ｑ１−ｑ２）が起こるため、利益を求める生産者は、もっと多くの量を作ろうとするでしょう。作れば作るほど、売れるから、利益が増えるのです。物不足なので、買い手は、高い値段でもそれを買おうとします。それゆえ、生産者が高い値段をつけることができるでしょう。この状態は、供給量がｑ、価格がｐになるまで続くわけです。

　つまり、DとSが交わる点における供給量ｑが最適な量と自然に決まってくるわけです。

●社会的総余剰

　このことを、前回述べた余剰という点から見てみましょう。図２は、先月号をやや応用し、需要曲線・供給曲線を同時に描き、それぞれの余剰を示した図です。消費者の余剰、生産者の余剰はそれぞれ図の影の部分になります。消費者余剰は、支払った値段よりどれだけ得した気分になったかをお金で表したものです。１０００円払ってもよかったのに、実際は、６００円しか払わなくて済んだ。よって、４００円分得した気分になったというのが、消費者余剰（consumer surplus）です。一方、生産者余剰(producer surplus)は、売り上げから生産費用を差し引いた利益にあたります。

　社会全体では、これら二つの余剰を足した社会的総余剰(social surplus)が重要になってきます。値段が安ければ、消費者余剰は増えますが、生産者余剰が減ってしまい、生産活動を行わなくなってしまうかもしれません。逆に、値段が高ければ、生産者余剰が多くなりますが、消費者にとっては、余剰が少なくなり不満となるでしょう。


　このことから、図２をみると、両者の和である社会的総余剰が一番多くなるのは、どうも生産量ｑのときらしいということが、直感的に分かるでしょう。生産量がｑより少ない場合は、どうみても斜線も面積は減ってしまいます。

　では、生産量がｑより多い場合、図のｑ１の場合はどうでしょう。このとき、価格はｐのまま変わらないとすると、消費者は自分が払いたい価格より高い値段を払わなければならないため、面積Bの部分だけ損をしたことになります。余剰は減ってしまうわけです。

　一方、生産者は、価格より高い費用がかかっています。つまり、Aの部分に関しては赤字になってしまっているわけです。結局、社会的総余剰が減ってしまいます。
社会的余剰の観点からも、生産量ｑが望ましいわけです。

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●　市場は万能？
　
　競争的な市場においては、消費者は好きなものを好きなように購入し、企業は利益を追求して生産を行うことによって、社会的に最適な状況を作り出すことが出来ます。ここには、政府が介入する必要はありません。市場が万能なわけです。

　しかし、環境問題においては、どうだったでしょう。市場経済主義で進んできたために、様々な環境問題が起こってきたのではなかったでしょうか？皆が自分の利益を追求した、つまり、社会的余剰を最大化したために、有限な地球資源を食い尽くしてしまおうとしているのではないでしょうか。

　それならば、政府が市場の機能など無視して、使用する資源を規制し、最適な生産量・価格を決めればよいのはないでしょうか。
　
　その答えは、いいえ、と言えるでしょう。市場の力は、現在の経済社会の中心にあり、いろいろな欠点はあるものの、他のいかなるシステムより有効であるといえます。これは、共産主義が崩壊したことでも明らかと言えそうです。

　また、市場のシステムにおいては、誘因（incentives）の構造を利用して、環境の向上を実現することができるのです。この誘因とは、人々が下す意思決定の方向付けを左右するものです。たとえば、費用を削減することにより利益を上げようとするのも誘因ですし、補助金によって生産を促進させるのも誘因です。税金が高ければ、なんとかしてこれを払わないように済まそうとするのも誘因です。

　市場のシステムの誘因を利用して、環境の価値を考慮するように、ちょっと手直しすることによってうまく機能させるわけです。この方法は、市場のシステムを全く無視するより、より効果的な方法だといえるわけです。これが、環境経済の仕事、というわけです。

● 市場の失敗

　環境財には、外部性（externalities）があるが、それが価格に含まれないために、環境問題が生じてきます。これを、費用曲線を用いてみてみましょう（図３）。ここでは、製紙会社を例にとります。紙の生産には、原材料、機械、それに使われるエネルギー、労働などが必要です。それらは、企業の私的費用（private costs）とよばれます。どんな企業にとってもこの費用を低く抑えることで、利益を最大化しようとします。

　一方、外部費用（external costs）は、社会にとっては必要であるにも関わらず、企業が生産量を決める際にこれを考慮しない、つまり、企業の外にある費用です。製紙会社は、生産のために廃水を河川に流し汚染を引き起こしますが、これを浄化するための費用を企業は負担していません。

　産出量が社会的に効率的であるためには、これらの外部費用も価格の中に含め考慮される必要があります。つまり、

　社会的費用　＝　私的費用　＋　外部費用

として、市場に組み込まれることによって、完全な社会的費用会計が成り立つことになります。
図３-a) は、紙の生産量と河川における外部費用との関係を示したものです。生産量が増大すると、限界外部費用（追加的に生産を増やしたときに必要な外部費用）が増大します。図３-b) は、私的限界費用と、社会的限界費用（＝私的限界費用＋限界外部費用）を同時に表しています。



　これに、紙に対する需要曲線が交わっています。私的限界費用とは、価格ｐｍ、数量ｑｍで交わっています。これが、競争市場でバランスがとれた点です。ここに、外部費用を加えた社会的限界費用曲線との交点をみると、価格ｐ＊、数量ｑ＊となります。

　この２点を比べてみると、競争市場での価格は、外部費用を考慮した価格より低くなっています。これは、企業が河川から得られるサービスを無料で使っているからです。こうすることが、企業によっては、費用を抑えられるからです。

　企業にとっては安上がりですが、社会にとってはどうでしょうか？河川が汚染されることにより、社会の便益が損なわれているといえるでしょう。

　このように、市場が皆の利益にならないような結果を生み出すことを、市場の失敗が生じるといいます。市場の失敗が生じる理由のもうひとつに、フリーライドの問題があります。

● フリーライド（ただ乗り）

　市場においては、環境財を含む公共財は、過小評価される傾向にあります。例をとってみてみましょう。

　小さな池の周りに３件の民家があるとします。彼らはみなこの池をリクレーションとして楽しんでいますが、この池はすでに過去の汚染により汚れてしまっています。この池を再生させるためには、いくらかの費用がかかります。現在の汚染物質濃度は、５ppmです。

　しかし、この池を再生させるために、３軒の民家はそれぞれ、いくらか投資をする用意があります。それぞれの限界支払意思額（百円/年）と汚染物質濃度（ppm）を表したのが、図４です。横軸は汚染物質濃度、縦軸はその濃度まで下げるために支払う追加的金額です。

　たとえば、Aさんが池の汚染物質濃度を３ppmに下げるためには、19500円（11000円＋8500円）までなら支払ってよいと考えています。この曲線は支払意思額ではなく、限界支払意思額だということに注意してください。つまり支払金額の合計は、曲線の下側の面積にあたります。



　３人のグラフから、いくつかのことが分かります。Aさんは、環境意識が高く他の2人より多くの金額を払う用意があります。Bさんは、池の汚染濃度を減らしたいとは思っていますが、それは１ppmまででよいと考えています。それに対してCさんは、支払意思額は少ないものの、汚染物質をゼロまで減らしたいと考えています。これら支払意思額を集計したものが図４右下図の曲線Dです。池を浄化するためにこれだけのお金が集まったわけです。

　さて、今度は池の浄化にかかる費用を考えてみましょう。汚染濃度を減らすには、最初は効率的に行うことができますが、水質が改善される従ってその限界費用は増加していくため、水質浄化の限界費用は右上がりの曲線になります（右下図中の限界費用）。

　この水質浄化の限界費用と、集計的限界支払意思額が一致するのが、汚染物質濃度２ppmです。２ppm以上の場合、住民は浄化のためにもっとお金を支払ってもいいと考えていますし、２ppm以下の場合は、いくら水質が改善されてもそれだけ高額な金額は払えないと考えているわけです。

　こうして社会的に効率的な池の水質が決まったわけです。
　
　ここで、この水質浄化のためにある企業が乗り出しました。池の浄化を済ませAさんのところへ料金徴収に行きます。Aさんは、池が浄化された後のリクレーション利用については、皆が同じ恩恵を受けていることに気付くでしょう。つまり、浄化に関していくら多額の金額を払ったとしても、その見返りのサービスは皆同じなわけです。

　Aさんは、この水質浄化の企業に対して、自分の支払意思額より少ない金額を払おうとする意思、つまり誘因があるわけです。このことは、Aさん以外の人にも同じように、自分がつけた価値より低い金額を払おうとする誘因があります。他の人より多く払いたくないという誘因もありますし、他の人が払ってくれるだろうと誘因もあります。これはただ乗り・フリーライド（free ride）といわれるものです。

　もし、これがオレンジやりんごならどうでしょう。Aさんは、支払った金額だけの個数のオレンジやりんごを手にいれます。欲しいだけお金を払うでしょう。しかし、環境財は、違います。いくらお金をはらっても得られるサービスは皆と同じなのです。

　環境財に関わらず、公共財であれば、かならず、このフリーライドの問題が生じます。水質浄化のためのビジネスを始めようとした企業は、料金を徴収することが困難になってしまいます。市場経済に頼り、環境問題を解決することが困難になる例です。この問題の解決には、皆で水質浄化組合をつくるなどの共同的行動をとる、政府が介入し料金を徴収するなどの非市場的機構に頼らざるを得なくなります。

●公的環境政策と環境経済
今回は、市場の機構と、市場の失敗について考えてみました。市場の失敗はあるものの、市場のパワーは強力です。この力を利用して、なんとか環境問題が解決できないか、というのが環境経済の考え方です。次回は、さらに環境政策である環境税、補助金などについて見ていく予定です。

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Field, B.C. and M.K. Field, Environmental Economics; An Introduction. Third editioned. 2002: McGraw-Hill Irwin.

(邦訳)　バリー・Ｃ・フィールド　『環境経済学入門』，秋田次郎，猪瀬秀博，藤井秀昭訳，日本評論社，2002年．

Hanley, N., J.F. Shogren, and B. White, Environmental Economics in Theory and Practice. 1997:OxfordUniversity Press.

Turner, K., D. Pearce, andI. Bateman, Environmental Economics: An Elementary Introduction. First Edition ed. 1994.

(邦訳)Ｒ．Ｋ．ターナー，Ｄ．ピアス，Ｉ．ベイトマン　『環境経済学入門』　大沼あゆみ訳,東洋経済新報社，2001年

日引聡，有村俊秀　『入門　環境経済学　環境問題解決へのアプローチ』，中公新書，2002年

福岡正夫　『ゼミナール　経済学入門』第三版,　日本経済新聞社,　2000年